大末建、プロレド、オハラなど

(T:1814) 大末建 1347 +183急騰。

新市場区分の上場維持基準の適合に向けた計画書を前日に発表。

プライム市場の上場維持基準の適合状況については、流通株式時価総額と1日平均売買代金が基準を充足していないもよう。

会社側では、企業価値実効策を実行することにより、25年3月期に基準充足を目指すとしている。

積極的な株主還元実施など、株価上昇に向けた取り組みの加速化を期待する動きが先行しているようだ。

(T:6630) ヤーマン 903 -42大幅続落。

大和証券は投資判断を「2」から「3」に、目標株価も1600円から1000円に引下げた。

国内での全ての販売チャネルにおいて減速感は否めないほか、部品等の調達コストの上昇、広告宣伝費の急速な増加などを背景に収益率も低下しているとして、今期以降の業績予想を下方修正。

国内におけるWEBマーケティングの競争環境激化は想定以上で、目先は秋冬商戦に向けた国内外での新製品動向を注視したいと分析する。

(T:8050) セイコーHD 2291 +84大幅続伸。

三菱UFJモルガン・スタンレー証券は投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に、目標株価も1830円から3800円に引き上げた。

北米ではグローバルブランド比率が日本を上回るなど堅調、粗利益率も改善傾向にあり、海外売上成長が利益成長に直結しやすい収益構造へ変化しつつあると評価。

24年3月期には直近の最高営業益108億円を超過、その後も市場期待を上回る成長が続くと分析している。

(T:5218) オハラ 1360 -201急落。

前日に21年10月期の決算を発表、営業利益は13.7億円で前期比30.9億円の損益改善となり、第3四半期決算時に上方修正の13億円をやや上回る着地に。

一方、22年10月期は17.5億円で同27.9％増の見通しだが、四季報予想などとの比較では下振れる水準にあり、純利益は減益を見込んでいる。

前日はEV関連の一角として大きく上昇していたこともあって、その反動も強まっているようだ。

(T:7034) プロレド 1018 -184急落。

前日に21年10月期決算を発表、営業利益は6.8億円で前期単独比44.7％減益となり、9月14日に下方修正した数値6.2億円をやや上回る着地に。

一方、22年10月期は、

「プロサイン」関連のコストを合理的に算出することが困難として収益予想は未定としているが、売上高は40億円で前期比5.1％増の見通し。

これまでの2ケタ成長基調と比較すると、成長鈍化が意識される状況となっている。

(T:7751) キヤノン 2843 +174大幅続伸。

前日に期末配当金予想の引き上げを発表、従来予想の45円から55円に引き上げ、年間配当金は前期比20円増配の100円となる。

足元での業績回復を反映する形のようだ。

前日終値ベースでの配当利回りは3.7％の水準となり、12月末権利取りの動きが活発となっているもようだ。

新年度以降の業績見通しに対する安心感にもつながっている。

なお、前期は業績悪化に伴い33年ぶりの減配となっていた。

(T:4666) パーク24 1615 -42急反落。

前日に21年10月期決算を発表、営業損益は80億円の赤字で前期比67億円の損益改善、10月15日に下方修正した水準の95億円の赤字は上振れた。

8-10月期は19億円の黒字、20年10月期第1四半期以来の黒字転換。

22年10月期は135億円の黒字転換見通し、市場想定線上の回復を見込んでいるが、最終益は25億円の黒字にとどまる見通しで、財務体質改善には時間を要するとの見方が優勢に。

(T:9279) ギフト 2954 +300急伸。

前日に21年10月期の決算を発表、営業利益は9.4億円で前期比2倍となり、従来想定水準での着地となっている。

一方、22年10月期は17億円で同81.6％増と連続大幅増益見通し。

年間配当金も前期比5円増の25円を計画している。

生産性向上策などが奏効して収益性が向上しており、今期は国内直営店既存店増収率を14.4％増と見込んでいる。

期待以上の収益拡大見通しとしてポジティブな反応が先行へ。

(T:2424) ブラス 777 +63大幅に4日続伸。

前日に第1四半期決算を発表、営業利益は0.2億円で前年同期比3.2億円の損益改善となっている。

緊急事態宣言の影響を受けたが、施行件数は前年を上回る推移となっており、平均単価も回復傾向にあるもようだ。

未定としていた業績予想は、上半期営業利益が1.7億円、通期では前期比2.1倍の7億円見込みと開示。

市場想定を上回る収益見通しを受けて、買い安心感が強まる形に。

(T:6728) アルバック 7220 +730急騰。

野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も6929円から8414円に引き上げた。

前日に中国の電子デバイス関連事業の説明会を開催、関連事業の大きな伸長の見込みが確認できたと評価。

また、韓国の大手ディスプレイメーカーと行っている8.5GのOLEDについての共同開発が成功し韓国最大手で量産採用されれば、今後FPD製造装置の売上は市場想定を上回る成長の可能性があると。