ウォール街が株式戦略を見直し、米ドルに下押し圧力で

６カ月前なら為替レートは世界の投資家の株式選別プロセスにあまり重要ではなかっただろうが、ここにきて、ドルが存在に関わる脅威に直面しているとの警戒感も一部で浮上する中、為替相場が注目を浴びている。

ジェフリーズ・ファイナンシャル・グループのデータによると、米国外企業の売上高の40％余りはドル相場の影響を受ける。このため、ドル安がさまざまな株式市場への投資をどう変えるかを誰もが見極めようとしている。新興国株が恩恵を受けるとみる向きもあれば、米国の投資価値を指摘する人もいる一方、ドル安が進行すれば日本株は出遅れるとの見方もある。

Ｋ２アセット・マネジメントの調査責任者ジョージ・ブーバラス氏は、「史上最速のリスク資産急落の後に続く最も急ピッチな反発は、為替市場に関連した異例のボラティリティーを浮き彫りにした。これらがヘッジや株式投資にどのように影響するかを検討する必要があろう」と指摘。 「為替リスクをもっと認識しなければならない」と付け加えた。

ブルームバーグ・ドル・スポット指数は３月の高値以来約10％下落しており、ドル安の度合いや期間を見極めることが投資家の課題となる。

ジェフリーズのストラテジストらによる今月の分析によれば、アジアでは中国と香港の企業がドル安から最も恩恵を受ける位置にある。同社ストラテジストらは、「対米輸出業者はドル安で悪影響を受けるものの、こうした時期は通常、世界の株式相場を大いに支える」と述べ、世界のセクター別では「エネルギーや素材、資本財などの景気循環株に大きな恩恵がある」と指摘した。

一方、ＪＰモルガン・チェースはドル安を理由に米国株を有望視。同社ストラテジストらは今月のリポートで、ドル安は外国人投資家にとっての米資産の魅力を高めるとともに外国企業には逆風になると指摘し、米国株への資産配分を引き上げた。

負け組

これに対し、日本株はドル安の恩恵が最も少ないとしばしば指摘される。自国通貨の上昇は日本や欧州の株式パフォーマンスにとって逆風になり得る一方、ドルとの相関関係は新興市場ほど「明確」でないとシティのストラテジストらは分析している。

ＡＭＰキャピタル・インベスターズのダイナミックマーケット責任者ネーダー・ナエイミ氏は「ドルが構造的な下落傾向にある場合、円には一段の上昇余地があり、これは当社の見方で日本株の有望度が最下位となることを意味する」と説明。 「新興国市場はドル安の恩恵を受けるが、日本はその逆だ」と語った。